地域とともに育む資源循環の輪 使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラント建設現場の見学会を開催
9月8日、岐阜県関市に建設中の使用済タイヤの精密熱分解パイロット実証プラント（以下、実証プラント）の建設現場見学会を開催しました。関市の山下市長を含む行政機関や安全協力会の皆さん、そして関工業団地の企業様など50名が参加しました。この見学会は、ブリヂストンが推進するリサイクル事業への理解を深めていただくとともに、地域との共創の輪を広げる目的で実施されたものです。
見学会の前半は、リサイクルプロジェクトのリーダーを務める（株）ブリヂストン 執行役 CIO (Chief Innovation Officer)の草野さんや、プロジェクトチームの各担当者による説明を実施。ブリヂストンが目指すサステナビリティビジネスモデルの全体像や、使用済タイヤの資源循環に向けたリサイクルプロジェクトの概要、そして実証プラントの建設状況と今後の計画について紹介しました。
見学会の前半は、リサイクルプロジェクトのリーダーを務める（株）ブリヂストン 執行役 CIO (Chief Innovation Officer)の草野さんや、プロジェクトチームの各担当者による説明を実施。ブリヂストンが目指すサステナビリティビジネスモデルの全体像や、使用済タイヤの資源循環に向けたリサイクルプロジェクトの概要、そして実証プラントの建設状況と今後の計画について紹介しました。
参加者の皆さんに挨拶をする草野さん
リサイクルプロジェクトの概要を説明する（株）ブリヂストン リサイクル事業準備室長の加藤さん
関工業団地の紹介をする（株）ブリヂストン 関工場長の金子さん
山下市長に説明をする（株）ブリヂストン 探索事業開発部門 リサイクル準備開発推進部長の北野さん
説明の後は、参加者の皆さんに建設現場を見学いただき、完成後に期待される実証プラントの役割や資源循環の取り組みについて理解を深めていただきました。
参加者の皆さんと一緒に、バスで建設現場を回りながら説明をする（株）ブリヂストン リサイクル事業開発推進部 リサイクル実証準備課の新井さん
参加者の皆さんから、「このような大きなプロジェクトが地元である関市で行われていることに感激した」「リサイクルビジネスに関する話を聞く機会がなく、大変勉強になった」「ぜひ、地元の学生の環境教育の一環としても活用してほしい」といった多くの意見が寄せられ、地域とのつながりの大切さを改めて実感する機会となりました。
また今回の見学会は、ブリヂストンの多くの部署の皆さんのサポートを受けて開催されました。運営に携わったメンバーからも、「現場の熱量を肌で感じることができ、大変貴重な経験となった」「プロジェクトに対する理解がより深まり、皆さんとの一体感も感じられ、これまで以上にこの活動に貢献していきたいという気持ちになった」といった前向きな声も寄せられました。地域の皆さんにプロジェクトへの理解を深めていただくとともに、ブリヂストン社内の関係部署が想いを共有し、プロジェクトへの結束を強める機会にもなったようです。
また今回の見学会は、ブリヂストンの多くの部署の皆さんのサポートを受けて開催されました。運営に携わったメンバーからも、「現場の熱量を肌で感じることができ、大変貴重な経験となった」「プロジェクトに対する理解がより深まり、皆さんとの一体感も感じられ、これまで以上にこの活動に貢献していきたいという気持ちになった」といった前向きな声も寄せられました。地域の皆さんにプロジェクトへの理解を深めていただくとともに、ブリヂストン社内の関係部署が想いを共有し、プロジェクトへの結束を強める機会にもなったようです。
当日の受付を担当した（株）ブリヂストン 関工場 総務・環境保全課の佐伯さん。他にもさまざまなメンバーが見学会の運営に携わった
2027年の竣工を予定している実証プラント。竣工後は、年間約7,500トン（乗用車用タイヤ約100万本相当）※の使用済タイヤの処理を計画しており、将来の社会実装に向け、資源循環のさらなる推進と持続可能なモノづくりの実現への貢献が期待されています。
※ プラントの最大処理能力およびJATMA 「タイヤのLCCO2算定ガイドライン ver3.0.1」 中記載の使用済タイヤ重量：7.3kg/本 (PC一般タイヤ) より試算
ブリヂストンは今後も、関市をはじめとする地域自治体や企業との連携を通じ、地域社会への貢献、次世代を担う人財の育成、そして持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進していきます。
※ プラントの最大処理能力およびJATMA 「タイヤのLCCO2算定ガイドライン ver3.0.1」 中記載の使用済タイヤ重量：7.3kg/本 (PC一般タイヤ) より試算
ブリヂストンは今後も、関市をはじめとする地域自治体や企業との連携を通じ、地域社会への貢献、次世代を担う人財の育成、そして持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進していきます。
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